近年ドローンが注目されています。
空撮、農業、建設、インフラなどあらゆる分野でその活用が進められています。
ドローンの飛行に関することについて、歴史的な観点も見ながら探っていきたいと思います。
ドローンのルーツは第二次世界大戦のころに開発された無人飛行機
第二次世界大戦のころにアメリカ・イギリスで本格的に研究開発がされていたと言われています。
1935年ころにイギリスが、1940年頃にアメリカがそれぞれ開発に成功したという記録がありますが、第二次世界大戦の頃というワードから分かる通り、軍事利用での開発が目的でした。
ただ、当時の技術力ではノーコンとなるケースが多く、まだまだ実践投入できるようなものではなかったようで、ドローンを活用した軍事作戦が展開されることはなかったようです。
近年日本国内でもドローンの利用が急増してきたが制度に変化が出てきた
以前からドローンを飛行させるケースはそれなりにあったのですが、近年その件数が多くなってきており、事故やトラブルが起きるようになってきました。
政府の敷地内にドローンが墜落する事件など、様々な事故やトラブルが起きています。
ドローン飛行許可申請の解説によると、こうしたことが増えてきたことを契機に、飛行に関する法制度の整備などが進められ、自由にドローンが飛ばせなくなってきている状況です。
単純に事故に繋がるなどの危険性の問題もありますが、最近のドローンはハイテクなので、各種電波に関するトラブルも想定されることから、関係法令などをしっかり守り、許可・承認申請を正しく行い、安全に飛行させるようにしてください。
今後も恐らく制度は大きく変わっていくことが予想されますので注意しましょう。
今後ドローンはどう変わっていくのか
元々軍事目的で開発され、人々の暮らしに役立っているものは多いですが、ドローンもそのような感じになっていきそうだと思います。
今後どうなるかは未知数ですが、人々の暮らしという視点で見た際は、物流で大きく貢献するのではと考えられます。
また、危険な場所の点検や保守作業でもドローンの活用が見込まれますので、建設業界やインフラ業界での活用も見込めるでしょう。
おそらく、人々の暮らしを支えるものの一つになっていくのではないかと考えます。
ドローンの飛行許可が必要かどうかはどう判断すればいい?
国土交通省等のサイトに、どのようなときにドローンの飛行許可や承認が必要になるかが記載されています。
結論から行くと、大半のケースで何かしらの許可承認申請が必要になるので、わからなければ行政書士にお願いしましょう。数万円でやってくれて結構安いです。